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婦人科部長  柴田 三郎  


 子宮癌は、子宮頸癌と体癌に分類されますが、両者は好発年齢、発生原因、臨床症状、治療内容などが全く異なるために区別して取り扱います。今回は子宮頸癌について御紹介します。



 子宮頸癌の多くは扁平上皮癌ですが、この発生原因はヒトパピローマウィルスの長期間の感染によって発症することが明らかになっています。このウィルスは性交により感染しますので、初交年齢が低い人や多くの性交相手がいる人は子宮頸癌になる危険性が高くなります。



 好発年齢は40〜50代で、全体的には減少傾向にありますが、性経験の低年齢化に伴い、最近は20〜30代では急増しています。



 初期には症状はありません。進行すると性交後出血、帯下(おりもの)、不正出血が出現し、さらに進行すると腰痛、背部痛なども出現します。



 子宮頸癌は、症状が現れたときにはすでに進行していることが多いことから、検診による早期発見が極めて重要です。幸い細胞診検査により前癌状態での診断が可能です。
 以前の市町村検診では30歳以上でしたが、現在は低年齢層の増加に伴い、厚生労働省より癌検診の開始年齢を20歳に引き下げる通達がなされています。
 検診の頻度は2年毎に行われていますが、卵巣の検診なども考慮すれば、一年毎の検診を心がけてほしいと思います。



 子宮頸癌の手術方法は、癌の進行度によって異なります。初期には円錐切除術あるいは単純性子宮全摘術、より進行すれば広汎性子宮全摘術などの手術を実施します。
 ただ広汎性子宮全摘術は徐々に減少しているのが現状です。その理由として、広汎な手術は手技が難しい上に、術後合併症も多く、また予後にも差がないことによります。



 最近では補助療法としての抗癌化学療法が重要な位置を占めるようになっています。
 術前化学療法は、腫瘍サイズが大きいものや、手術困難な症例に対し腫瘍の縮小を目指し、手術可能の状態にすることを目的に施行しています。



 最も進行した状態、あるいは高齢、肥満、合併症などでの手術ができない患者さんには放射線治療を行います。
 また、手術を行っても再発する危険性の高い患者さんには、手術後に放射線療法が実施されています。
 しかし放射線療法では、再発予防に不十分であること、再発例での追加治療が困難なこと、重症リンパ浮腫などの副作用頻度が多くなることなどの問題点が少なくありません。そのため、最近では化学療法を考慮することもあります。



 円錐切除例では妊孕能(妊娠可能な状態)には特に問題ありませんが、根治的子宮全摘術を実施した場合、および卵巣機能が喪失する放射線治療例では妊孕能温存ができない状態になります。
 最近、若年の子宮癌患者の増加に初産年齢の高齢化などの社会背景が重なり、治療後も妊娠が可能となる「妊孕能温存治療」を検討することが多くなっています。
 そこで近年、根治的子宮全摘術症例に対する妊孕能温存術式として広汎性子宮頸部摘出術が開発されています。適応基準、切除範囲、妊娠後の頸部縫縮などの問題が数多くありますが、代理出産が認められていない日本において、今後広まる可能性があります。



 子宮頸癌は早期に発見すれば、比較的簡単な治療で100%治すことができます。若年者にも発生する可能性も念頭において、早期診断に心がけることが重要です。
 検診や精査を希望される方は、遠慮無く荒尾市民病院産婦人科を受診されてください。